日本・大学院修士課程の教育が賃金に与える影響

賃金への効果は確認されないが，仕事の満足度を高める効果は確認できるとのこと．

• 菅史彦 「大学院教育が賃金に与える影響」 ESRI Discussion Paper No.336，2017．
• 菅史彦 「大学院教育が賃金に与える影響について」 『ESRI通信』 第100号，内閣府経済社会総合研究所，2016年12月.

関連する直近の研究に

• Robert G. Valletta: Recent Flattening in the Higher Education Wage Premium: Polarization, Skill Downgrading, or Both?, NBER Working Paper No. 22935, 2016.

などがある．

大学院に限定されない（大学）教育の意義については，経済学のエバンジェリスト（？）としても有名なジョージ・メイソン大のCowen先生と同大のTabarrok先生による討論が面白い．なお，お二人が運営するブログ「Marginal Revolution」に掲載された記事の幾つかは「経済学101」で和訳されている．

（追記）日本においては（スクリーニング仮説よりも）人的資本の観点が重視されているとか．橘木先生の「教育機会と格差問題について」（2006年講演）や，Altonji and Pierret (2001, QJE)，一橋・小野浩先生の Ono (2008, RSSM) ，Lange (2007, JLE)，Lange and Topel (2006, Handbook)，山口先生の下記ツイートを参照．

教育効果にシグナルが存在する場合、外部効果は正ではなく負になり、社会的利益は私的利益を下回る。しかし、これはあくまで理論上の話で、サポートするような実証分析を私は見たことがない（逆はたくさんある） https://t.co/rL3b7ApVps

— 山口慎太郎 (@sy_mc) 2017年5月10日

上ツイートの文脈において執筆されたブログ記事「高等教育無償化を正当化しうる５つの理由」も参照．