2017年3月15日水曜日

インドネシア・学校建設による教育投資が賃金を上昇させた

泣く子も黙るMIT・Duflo先生による準実験(IV-DID)フレームでの人的資本の実証.

1970年代にインドネシアで大規模な学校建設が実施され(the Sekolah Dasar INPRES program),生まれた年(YC?)と,生まれた地域で学校数が増加したかどうか(intensity)によって,この恩恵を享受できるかどうかが異なることを利用する.Intercensal Population Surveys (SUPAS) から得られる教育年数と賃金のデータをdistrict-levelの学校建設データとリンクさせデータセットを構築.Baselineモデル
outcome = γ (intensity × YC?) + …
※ outcome = {schooling (years of education), log of wages}
※ intensity of program = the number of schools constructed per 1,000 children
※ YC? = indicator of Young Cohort (2 to 6 years old in 1974)
では,intensityが高い地域でも低い地域でも,介入以前において類似したトレンドを持つことを前提としてする(平行トレンド仮定).これに,介入が教育年数の増加を介してのみ賃金に影響を与えるとの仮定(exclusion restriction)を加え,
First stage: schooling = γ1 (intensity × YC?) + …
Second stage: (log of wages) = γ2 hat(schooling) + …
の2SLSを推定(intensityとYCインディケータの交差項がIV).

この建設プログラムの恩恵を受けた人々(treatment)の教育年数が増加し,賃金で評価した場合6.8-10.6%のリターンに相当する収益率が達成されたとのこと.

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